英国発：英国ハンプシャーに本拠を置く調査会社 Juniper Research Ltd. が現地時間 17日に発表した最新報告「コンシューマー向け３Dプリンティングとスキャニング」によれば、世界における３Dプリンターとその関連製品の売上は、４年後の 2018年には 10.2億ドル規模に跳ね上がると予測している。
同報告は、今年の３Dプリンターとその関連製品売上は 7,500米ドル台で推移するが、今後 HP や Epson といった大手２Dプリンターメーカーが新規参戦することで、売上額も急激に伸びると見ている。現在の３Dプリンターの出荷台数はさほど多くはないものの、５年後以降は急伸すると予測している。３Dプリンター最大手の 3D Systems と Stratasys も、プロ向け３Dプリンターの需要は着実に伸びているという認識で一致している。
Juniper によれば、世界のコンシューマー向け３Dプリンター市場の先頭に立っているのが米国と欧州各国で、これらの地域では愛好家やアーリーアダプター層が需要を牽引している。
Staples などの小売業者および UPS などのサービスプロバイダーが、各店舗で３Dプリントサービスの試験運用に乗り出したりしているが、モバイル機器エコシステムと同様に、コンシューマー向け３Dプリントサービスが成功するかどうかはひとえに顧客の満足度にかかっているとしている。
それを実現させるには、３Dプリンターの機能性を強化するコンテンツ、連携するクラウドサービスと接続するアプリやオンラインポータルといった仕組みを生み出す必要があるだろうと同報告は指摘する。この種の現行サービスとして、同報告では MakerBot の運営する世界最大級の３D CAD データ共有サイト Thingiverse および Digital Store を挙げている。
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